家の住み替えを検討中の方へ！手順や費用について解説します！

住み替えを検討する場合、注意しなければいけないのが手順や費用です。住み替えに関する手順や費用をしっかりと把握しておかなければ、途中で失敗したと感じることになるでしょう。最悪の場合、住み替えを途中で断念することになってしまいます。この記事では住み替えに関する手順や費用などについて詳しく解説します。

 

□住み替えのパターンは2つ

住み替えの方法には一般的に2つのパターンがあるといわれています。

ここからは2つのパターンにおける住み替えの手順について解説しましょう。

 

＊ 今の住まいを売却後、新たな住まいを購入する

いわゆる「売却先行」と呼ばれる方法です。売却した資金を、住み替え先の購入代金に充てることができるといったメリットがある反面、早く売れてしまうと仮住まいが必要になってしまいます。この場合引っ越しを複数回行うことになりますので費用や手間が余分にかかってしまう可能性が考えられるのです。売却先行の住み替えにおいて注意するポイントといえるでしょう。

 

＊ 住み替え先の住まいを購入したのち、現在住んでいる住まいを売却する

「購入先行」とも呼ばれています。先に新しく住まいを購入し、そのあとに今の住まいを売却するので、売却先行のような仮住まいに住む必要はありません。現在の住まいを売却するときには既に新しい住まいは所有しているので、新しい住まいに引っ越してから、あせらずじっくりと前の住まいの売却活動を行うことができます。

 

しかし、大きな問題として現在住んでいる住まいがいつ売れるのかといった点が非常に重要になります。いつまでも売れなかった場合、新たに購入した住まいと、現在の住まいの二重に住宅ローンを支払うことにもなりかねません。いつまでたっても現在の住まいが売却できなければ、長い間二重ローンの支払いとなってしまいます。この点は購入先行の大きな注意点となります。新しい住まいの住宅ローンを組む際に金融期間から「前の住まいの売却（住宅ローン完済）は新居の融資実行から半年以内」といった条件が付くケースも多く、融資条件を考慮した売出価格にすることも重要です。

 

□住み替えにはどのような費用がかかるの？

では、実際に住み替えを行った場合、どのような費用を見ておくといいのでしょうか。住み替えの場合は売却に関する費用と購入に関する費用が両方かかることになってしまいます。売却と購入にかかる費用を以下にまとめました。

 

【売却にかかる費用】

・仲介手数料

・印紙税

・抵当権の抹消登記費用（かからない場合もあります）

・住宅ローンの返済手数料（住宅ローン残債がなければかかりません）

・譲渡にかかる所得税と住民税（かからない場合もあります）

 

【購入にかかる費用】

・仲介手数料（新築マンション等、かからない場合もあります）

・所有権や抵当権の登記費用

・住宅ローンの手数料

・住宅ローンの保証料（金利上乗せ等でかからない場合もあります）

・火災保険料

・不動産取得税（住宅の場合の特例利用等、かからない場合もあります）

 

具体的な金額に関しては購入や売却する値段によって異なります。一般的な目安として売却の場合は売却代金の4～5パーセント程度、購入に関しては、購入代金の7～10パーセント程度を費用として見ておきましょう。

 

□まとめ

不動産の住み替えの場合、売却先行か購入先行かによってそれぞれ注意するべきポイントが異なります。自分が住み替える場合、どちらのタイプになるかをしっかりと理解し、注意点を理解しておきましょう。費用面もきちんと把握しておくことで、より計画的な住み替えができる可能性が高まります。